一流の社員大工・監督育成塾

ニッポンの匠を目指す 若きサムライたちへのメッセージ サムライビルダー紹介

組織情報

大工職人を育てるプロジェクトを通して全国の工務店を応援します。

大工の技術を学びながら働けるのが、「一流の社員大工・監督育成塾」です。「一流の社員大工・監督育成塾」は、一般社団法人日本中小建設業CS経営支援機構から認定をうけた全国の工務店で受講することができます。選ばれた工務店は、現場品質でトップクラスばかり。そんな環境で働きながら学び、スキルを身につけていく新しい制度です。家づくりの工程を現場で身につけることができ、現場監督としのプロセスも理解できる。いわば、バーチャルではなく、リアルなステージで自分を磨く場なのです。保証制度や待遇面でも一般的な専門学校やアカデミーとは違い、これから大工職人を目指す人を手厚くサポートする体制を整えています。

一流の社員大工・監督育成塾 主宰 一般社団法人 日本中小建設業CS経営支援機構 代表理事 本多民冶

代表あいさつ

 私が建築技術コンサルタントになって14年間で約100社の建築会社を指導してきましたが、20代から30代の大工はほとんど居ません。高齢化が進みほとんどの会社が40歳以上の大工さんです。
 国勢調査によると、2000年に65万人いた大工が現在では38万人にまで減少しています。このまま減少が続くと、住宅建築が立ち行かなくなってしまいます。そこで「一流の社員大工・監督育成塾」を立ち上げ、大工減少に歯止めをかけ、日本の伝統技能を守るために、同じ志を持った建築会社5社と共にスタートさせました。
 まずは、大工が少なくなる原因である「きつい・汚い・危険」の建設業の3Kと、リスクに見合わない低賃金という点を改善しなければなりません。これらを改善し、大工という職業が魅力的にならないと減少かは止まらないと考えています。建設業の3Kは、私が主宰している「超一流の住宅現場を目指す研究会」に所属している建築会社が参加しているので安全でキレイな現場が確保されています。賃金も、「一流の社員大工・監督育成塾」を卒業後10年大工を続ければ年収1,000万円を払える制度を作りました。このように大工という仕事に魅力をもたせ、興味を持ってもらいます。工務店の立場から見ても、大工が監督として現場を見れるようになると、生産性が上がります。社員大工・監督が7人と工事部長が1人いれば、年間で50棟手がけることができる計算です。
 教育方法も、昔からある「見て覚えろ」では若者はついてきません。時代に沿ったマニュアル化しなければいけません。合わせて、「一流の社員大工・監督育成塾」では徹底して実地のみを繰り返して教えます。まず1年で、プレカット・新建材の家は建てられるようになってもらいます。資格などの座学は後から学んでもらいます。まずは腕を磨いてもらいます。
 この「一流の社員大工・監督育成塾」は、地場の工務店の大工不足を解消する住宅業界の革命です。ぜひ、ものづくりに興味のある若者は参加していただきたいと思います。

会社概要

社名
一般社団法人 日本中小建設業CS経営支援機構
設立
2003年10月1日
代表
本多 民治
所在地
〒312-0011 茨城県ひたちなか市中根774番地25(本部)
業務内容
・一流の現場づくり指導(現場環境整備・安全・マナー・品質)
・一流のアフターサービス指導
・技術コンサルティング
※住宅メーカーと全国展開している建築会社の指導はしておりません。
電話番号
029-273-8973
FAX
029-273-1280
URL
https://www.kengiken.jp/
E-mail
info@kengiken.jp
顧問弁護士
用賀法律事務所 村瀬拓男

会社の理念

1. 建築会社を取り巻く人々(お客様・協力業者・従業員)が幸せになれる経営を目指す地域密着型の建築会社に、必要な技術情報を提供することにより貢献します。
2. 地域密着型建築会社の地位向上と、良い家づくり(現場環境・安全・マナー・品質)に携わる人材育成に日々努力してまいります。

目 標

2021年までに「超一流の住宅現場を目指す研究会」会員を、全国に100社育成します。

代表プロフィール

本多民治(ほんだたみはる)
建築技術コンサルタント
ISO9001/JRCA登録審査員補
1級建築施工管理技士
茨城県 出身
昭和30年生まれ

経 歴

昭和48年
ゼネコン入社、鉄筋コンクリート造建築の施工管理に携わる。
昭和62年
大手住宅メーカーのフランチャイズに入社、建設部門責任者として従事。
職人不足の中、年間住宅建設300棟・年間工事高80億円の工事体制を構築。
平成9年
経営危機に際し、独自のシステムを構築し経営危機を乗り越える。
平成13年
大手住宅メーカー全国42事業所でお客様満足度No.1(以降5期連続、サービス部門でトップ維持)。
工事及びサービス部門責任者としてISO9001(品質システムの国際規格)の認証を受ける。
平成15年
大手住宅メーカーのフランチャイズを退社(累積3,000棟の住宅建設に携わった)。
建築技術研修センター設立。
平成24年
中央建設企業経営振興事業協同組合連合会(中建連)に加盟。
一般社団法人「日本中小建設業CS経営支援機構」に組織改編。
平成26年
「一流の現場塾」を主宰し、全国の92社に一流の現場づくりを指導。
平成28年
「超一流の住宅現場を目指す研究会」を主宰し、全国25社と超一流の現場づくりに取り組んでいる。
平成29年
2021年までに「超一流の住宅現場を目指す研究会」会員を全国に100社育成することを目標として活動している。
現在
「一流の社員大工・監督育成塾」を主宰し大工育成に注力している。

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